「看護師の副業って、職場にバレるのかな」 「副業禁止って言われたら、どうしよう」
副業に興味はあっても、職場に知られることが不安で、なかなか一歩を踏み出せない人は多いと思います。
わたしは常勤の看護師として働きながら、2017年ごろに副業を始めました。ブログやInstagram、クラウドソーシングでの仕事を経て、ライターの仕事が副業として軌道に乗りました。
この記事では、看護師の副業が職場にバレる主な原因、バレたときに起きうること、始める前に確認したい就業規則と住民税・確定申告の基本をまとめます。
先に結論を書くと、副業が職場に知られる可能性をゼロにする方法はありません。大切なのは「バレない方法」を探すことではなく、職場のルールを確認して、認められた形で始めることです。そうすれば、バレることを心配する必要そのものがなくなります。
なお、この記事は税金や労働のルールを一般的に整理したものです。個別の判断は、勤務先の事務部門、税務署、お住まいの市区町村などに確認してください。
看護師の副業がバレる主な原因
看護師の副業が職場に知られる原因として、よく挙げられるものを整理します。
| 原因 | 内容 |
|---|---|
| 住民税 | 副業で所得が増えると住民税も増え、勤務先が金額の変化に気づくことがある |
| 同僚・友人への話 | 自分から話したことが、人づてに広がる |
| 副業先で知り合いに会う | 単発のバイトや健診の仕事などで、同じ職場の人や患者さんに会う |
| SNSやブログ | 投稿の内容や写真から、勤務先や本人が特定される |
| 勤務中の行動 | 勤務中に副業のアプリや連絡を確認していて、気づかれる |
いちばん多いと言われるのは住民税
会社員や病院勤務の人の住民税は、原則として「特別徴収」という方法で納めます。特別徴収とは、勤務先が給与から住民税を天引きして、本人の代わりに市区町村へ納める方法です。
このとき、市区町村から勤務先に「特別徴収税額通知」が送られます。勤務先は通知された税額を見て給与から天引きするので、副業で所得が増えて住民税の額が大きくなると、「給与のわりに住民税が多い」と気づかれることがあります。
一方、市区町村から本人に納税通知書が届き、自分で納める方法を「普通徴収」といいます。
※出典：総務省「個人住民税」
住民税の納め方の扱いは、所得の種類やお住まいの市区町村によって違うことがあります。くわしくは市区町村の住民税の担当窓口に確認してください。また、納め方を変えることは、職場のルールに反する副業を隠すための手段ではありません。
手渡しの給与ならバレない？
「給与が手渡しなら記録が残らないのでは」と考える人もいますが、受け取り方に関係なく、収入があれば税金の申告や住民税の対象になります。手渡しかどうかで判断するのはおすすめしません。
SNSやブログから知られることもある
副業でSNSやブログを使う場合は、勤務先や患者さんが特定される内容を書かないことが大切です。これは「バレないため」以前に、看護師としての守秘義務の問題でもあります。
保健師助産師看護師法では、看護師は正当な理由なく、業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならないと定められています。看護師でなくなった後も同じです。
※出典：e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」第42条の2
わたしもブログやInstagramから副業を始めました。看護師の経験を発信に活かすときは、患者さんや職場が分かる書き方にならないよう注意が必要です。
そもそも看護師の副業は禁止されている？
「看護師は副業禁止」と思っている人もいますが、民間の病院やクリニックで働く場合と、公務員として働く場合で考え方が違います。
民間の病院・クリニックの場合
厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」では、裁判例の考え方として、労働者が労働時間以外の時間をどう使うかは基本的に労働者の自由であると紹介されています。そのうえで、企業が副業を制限できるのは、例えば次のような場合とされています。
- 労務提供上の支障がある場合（副業の疲れで本業に影響が出るなど）
- 業務上の秘密が漏洩する場合
- 競業により自社の利益が害される場合
- 自社の名誉や信用を損なう行為や、信頼関係を破壊する行為がある場合
※出典：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」（令和4年7月改定）、厚生労働省「副業・兼業」
ただし、実際のルールは職場ごとに違います。副業を「許可制」にしている職場、「届出制」にしている職場、禁止している職場があります。ガイドラインでも、就業規則などに副業の届出制を定めることが例として挙げられています。
まずは、自分の職場の就業規則を確認するのが第一歩です。
公立病院などで働く公務員の看護師の場合
公立病院などで働く地方公務員の看護師は、地方公務員法第38条により、任命権者の許可を受けなければ、報酬を得ていかなる事業や事務にも従事してはならないとされています。
※出典：e-Gov法令検索「地方公務員法」第38条
許可の基準や手続きは自治体によって違います。公務員の看護師が副業を考えるときは、必ず事前に人事担当へ確認してください。国立の機関や独立行政法人などで働いている人も、勤め先の規程を確認しましょう。
副業がバレたらどうなる？起きうるリスク
副業が職場に知られたときに何が起きるかは、職場のルールと、副業の内容によって違います。
| 状況 | 起きうること |
|---|---|
| 副業が認められている職場で、ルールどおりに届け出ている | 基本的に問題になりにくい |
| 届出制なのに届け出ていなかった | 注意を受けたり、届け出を求められたりすることがある |
| 副業が禁止・許可制で、許可を得ていなかった | 就業規則に沿って処分の対象になることがある |
| 公務員で許可を得ずに副業をしていた | 法律や規則に基づく処分の対象になることがある |
処分の内容や重さは、職場や事情によって違うので、一概には言えません。もし副業のことで職場とトラブルになり、扱いに納得できない場合は、総合労働相談コーナーなどの公的な相談窓口に相談する方法もあります。
※参考：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
また、処分とは別に、職場の人間関係で気まずくなることもあります。後から知られて信頼を損なうより、最初に確認して始めるほうが、気持ちの面でも楽だと思います。
副業を始める前に確認したいこと
ここからは、職場のルールに沿って副業を始めるための確認ポイントです。
1. 就業規則で副業のルールを確認する
就業規則に、副業が「可」「許可制」「届出制」「禁止」のどれになっているかを確認します。就業規則は、職場で見られるようになっているはずです。分からなければ、事務部門に確認するのが確実です。
2. 本業に支障が出ない働き方を考える
看護師は夜勤やシフト勤務があり、体力的な負担が大きい仕事です。副業で睡眠時間が減ると、本業の判断力にも影響します。命を預かる仕事なので、無理のない範囲で考えることが大切です。
雇用されて働く副業（アルバイトなど）の場合、本業と副業の労働時間は通算されるというルールがあります（労働基準法第38条第1項）。一方、フリーランスとして業務委託で受ける仕事など、労働基準法が適用されない働き方では通算されません。
※出典：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」（令和4年7月改定）
3. 守秘義務や競業にあたらないか確認する
患者さんの情報や職場の内部の情報を、副業の中で使わないことが前提です。また、同じ地域の競合する医療機関で働く場合などは、職場によっては制限の対象になることがあります。
4. 確定申告と住民税の手続きを知っておく
副業の収入があると、税金の手続きが必要になることがあります。
国税庁によると、給与を1か所から受けていて、給与所得と退職所得以外の所得の合計が年間20万円を超える人は、確定申告が必要です。給与を2か所以上から受けている人は、年末調整されなかった給与の収入金額と、各種の所得金額（給与所得・退職所得を除く）の合計が20万円を超える場合に、確定申告が必要とされています（ほかにも条件があります）。
※出典：国税庁「No.1900 給与所得者で確定申告が必要な人」（令和8年4月1日現在法令等）
確定申告が不要な場合でも、住民税の申告が必要になることがあります。副業の収入と経費は、始めた日から記録しておきましょう。税金の判断に迷うときは、税務署や市区町村の窓口に相談してください。
ルールに沿って副業を始める手順
確認ができたら、次の順番で始めると安心です。
- 就業規則を確認する：副業が可能か、許可や届け出が必要かを確かめる
- 必要なら上司や事務部門に相談・申請する：届け出の書類があるか確認する
- 副業の内容を決める：本業の勤務と両立できる時間と内容を選ぶ
- 登録や契約をする：クラウドソーシングや単発の求人サービスなどに登録する場合は、契約の形（雇用か業務委託か）を確認する
- 収入と経費を記録する：確定申告や住民税の申告に備える
わたしは副業を始めた当初、失敗ばかりでした。育児と常勤の看護師の仕事を両立しながら、朝4時ごろに起きて副業や勉強の時間をつくっていました。半端な気持ちでは続かないので、「楽して稼ごう」という気持ちで始めるのはおすすめしません。
副業の種類や選び方は、こちらの記事でまとめています。
関連記事：看護師におすすめの副業｜資格を活かす仕事・在宅でできる仕事と始める前の注意点
副業の種類ごとの注意点
副業の種類によって、職場に知られやすい場面や、確認したいことが違います。
| 副業の種類 | 注意したいこと |
|---|---|
| 看護師資格を活かすアルバイト（健診、単発など） | 雇用の場合は労働時間が通算される。同じ地域で知り合いに会うことも |
| 単発・スポットの仕事 | 雇用形態（派遣か直接雇用か）を求人ごとに確認する |
| Webライター | 医療の内容を書くときは、守秘義務と情報の正確さに注意 |
| ブログ・SNS | 勤務先や患者さんが特定される内容を書かない |
| 在宅のデータ入力など | 業務委託の場合は、確定申告が必要かどうかを確認する |
単発で働く場合の仕組みは、こちらにまとめています。
関連記事：看護師の単発派遣とは？禁止の例外・働ける職場と単発バイトとの違い
在宅でできる仕事は、こちらで紹介しています。
関連記事：看護師が在宅でできる仕事｜資格を活かす仕事・活かさない仕事と始め方
副業禁止の職場で働きたいときの選択肢
就業規則で副業が禁止されていて、どうしても副業をしたい場合は、隠して続けるのではなく、次のような選択肢を考えてみてください。
- 職場に相談してみる：副業の内容によっては、許可が出ることもあります
- 副業OKの職場に転職する：求人を探すときに副業の可否を確認し、面接で就業規則を確かめる
- まずは収入を伴わない学びから始める：資格の勉強や、副業に必要なスキルを身につける期間にする
わたしは、副業でライターの仕事を続ける中で今の会社に出会い、最終的に看護師以外の道を選びました。副業は収入のためだけでなく、看護師以外の働き方を試す機会にもなりました。
関連記事：看護師を辞めて違う仕事へ｜14年勤めた元看護師がリモートワークの会社員になるまで【体験談】
転職を考えるときは、転職の時期や進め方もあわせて確認しておくと安心です。
関連記事：看護師の転職タイミングはいつがいい？何月・何年目の考え方と退職までの流れ
よくある質問
看護師の副業はマイナンバーでバレますか？
マイナンバーは、税や社会保障の手続きで使われる番号です。職場に知られるきっかけとしてよく挙げられるのは、上で書いた住民税の額や、周りの人との関わりです。いずれにしても、職場のルールを確認して始めることが大切です。
確定申告をしなければバレませんか？
確定申告が必要な人が申告しないのは、税金のルールに反します。バレるかどうかではなく、必要な手続きをすることが前提です。
副業がバレたら必ずクビになりますか？
一概には言えません。職場のルールや副業の内容、本業への影響などによって扱いは違います。不安な場合は、就業規則を確認したうえで、事務部門や公的な相談窓口に相談してください。
看護師以外の副業でもバレる原因は同じですか？
住民税や周りの人との関わりなど、原因は看護師以外の副業でも基本的に同じです。どんな副業でも、職場のルールを確認して始めましょう。
まとめ：副業は「バレない方法」より「ルールの確認」から
看護師の副業がバレる原因には、住民税、同僚への話、副業先での出会い、SNSなどがあります。どれも完全に防ぐのは難しいため、隠すことより、ルールに沿って始めることが大切です。
- 民間の職場は、就業規則で副業が「可・許可制・届出制・禁止」のどれかを確認する
- 公務員の看護師は、任命権者の許可が必要（地方公務員法第38条）
- 雇用の副業は、本業と労働時間が通算される
- 副業の所得が年間20万円を超えるなどの場合は確定申告が必要。住民税の手続きも確認する
- 患者さんや職場の情報は、副業でもSNSでも扱わない
わたしにとって副業は、看護師以外の働き方を知るきっかけになりました。ルールを確認して始めれば、副業は自分の選択肢を広げる手段になると思います。
